2016年8月30日火曜日

フランスのアルザス地方でみたもの

フランス東部ドイツとの境一帯はアルザス地方とよばれています。ここの中心都市ストラースブルグへ行ってきました。
周囲を運河で囲まれた旧市街で撮影した写真をアップしてみます。

街は観光客であふれかえっています。水門をくぐる観光船。何かこっけいです。

こんな場所でCM撮影でしょうか?下着姿の女性がポーズをとっていました。ちょっと驚き。

のみの市。どうみてもがらくたばかりです。

 夜明けの街。車も人通りもなくて美しい。大聖堂がみえました。

楽器入れに犬が入ってチップを守っている?





2016年8月20日土曜日

スイスでレンタカーをしてみたら

スイスに行ってきました。チューリッヒ空港のハーツ営業所でレンタカーをして各地を回ったのですが最終日空港で車を返却するにあたって思わぬ事態が発生しました。

なんと車の前のバンパーに小さなスクラッチ傷がある、というのです。
車を借りる時の確認ではそのようなものは何もなかったし、その後運転中に他車との接触事故は何もなかったし、駐車は屋根付きの有料公共駐車場にしたはずですし全く身に覚えがないことでした。
添付の写真がそのスクラッチです。
でも確かに黒い引っかき傷が数か所見られます。でもこのスクラッチはその周囲に傷やへこみはみられないし場所もバラバラですしどうみても他車との接触や建造物とのこすりでできたものとは考えられません。借りた車はなんと日本車のスバルのワゴン(LEVORG)ですので欧州車に比べ塗装面が弱い(?)のかな?とも思ってしましました。これまで多くのレンタカーの経験がありますが日本車は今回初めてだったので。


この程度のスクラッチなら普通ならタッチペイントでカバーしてしまう程度のスクラッチですが、ハーツ側の修理請求額というのがなんと830スイスフラン(約9万円)という驚く額です。

ヨーロッパでレンタカーをしたところあとから法外な料金を請求された、という話題を聞いたことがありますがおそらくこれですね。

通常のレンタカー料金に含まれている車両保険は2000スイスフラン以上の事故のみが免責(つまり2000フランまでは支払いが発生)ということですので830フランの修理については全額自己負担となってしまいます。(日本での車両保険は通常免責5万円程度ですので免責額そのものも割高です)
ハーツ側の言い分としては貸出の時に手渡した記録には何もそのような傷の存在はないのであくまでも今回の走行中にできたものだ、ということです。そこまで細部にわたって確認して使用開始したわけではないし帰国間際の空港でのやりとりではこちらに勝ち目はありません。

でもラッキーだったのは今回のレンタカーに関してはスーパーセーバー保障という自己負担額を0とするフルカバー保険に加入していたことです。そのための追加の保険料が300フラン(約3万円超)もかかったのですが、この保険のおかげで結果的には830フランもの修理費支払いを免除できたわけです。

スーパーセイバー保険はそれをつけなくても車のレンタルは可能ですし安上がりです(レンタカー料金は5万円程度で済んでしまう)のでこれまでは付けてきませんた。今回初めてつけてみたわけですがさっそくその恩恵を受けた形になりました。
あたり前といえばそうなのですが、自分が注意していてもどこでどう車両の損害事故が発生し費用を請求されるかわからない、のでレンタカー契約に際してはケチをしてはならない、という念を強くしました。





2016年8月3日水曜日

女性の再婚禁止期間

これまで離婚した女性は離婚後6か月を過ぎないと再婚できなかったのですが、これを100日に短縮しようという民法の改正案が検討されていることはすでに新聞等で報道されています。
ところが前夫との法的な離婚が成立する前に新しい夫との間に子供ができてしまった場合どうなるでしょうか?

前夫が協力的で「嫡出否認」の届け出に応じてくれれば問題はないのですが、それができない場合(というか喧嘩別れした場合話も持ち出せない)ということ多いですね

生まれてしまった子供を戸籍に入れようとすると自動的に前夫の子供として登録されてしまいます。それも困る、となるとその子供は無戸籍のまま育っていくことになります。

私が経験した事例でも無戸籍なのでなんとかしてほしい、というのがありました。

前夫も自分の子供でもないのに戸籍上自分の子供とされてしまうことは困るはずですが、感情的になると話し合いもできません。

当事者同士の話し合いができない場合は裁判所が間にはいって前夫の意思確認(「嫡出否認」)を行い、場合によってはDNA鑑定に協力してもらうのですが、それもてきなかった場合には困りますね。
なにせ生まれた子供も未来にまで影響する話ですので事は重大です。

本事例もまだ最終結論がでていない段階ですが、現実はもう法律改正の先を行ってしまっているようです。